先月に国際取引所連盟（WFE）よりコモディティ・デリバティブ取引に関するレポートが発表されていたので、ここで概観する。
注1）WFEと米国先物業協会（FIA）の参加取引所が異なるため、データに相違がある旨を予めご了承ください。
注2）ここにいうコモディティとは、「農産物」、「エネルギー（排出権取引も含む。）」、「卑金属・貴金属」、「商品指数（指数バスケット型など）」、および上記に含まれない「その他」によって構成される。
- 2020年通年のコモディティ・デリバティブの総取引高は、前年比35.3％増となる93億枚（うち先物取引は同35.7％増の89億枚（総取引高の96％）、オプション取引は同26.2％増の3億枚（同4％））。
- 地域別でみると、北米が同0.4％増に止まったのに対して、アジア太平洋地域（APAC）は同48.3％増、欧州極東地域（EMEA）は同24.7％増と大幅増に。
- 下図を見ると、先物取引に係るシェアはAPACが69％と北米12％・EMEA19％を凌駕。特に増加が目立ったAPACの取引所は大連商品取引所（前年比62％増）、上海先物取引所（同49％増）および鄭州商品取引所（同54％増）とすべて中国本土の取引所。
- パンデミックとなった2020年3月は前月比50％となり、米欧ではその後元の水準に落ち着いているが、APACはその後も取引高を伸ばしている点が注目に値する。
- オプション取引に係るシェアは北米49％・APAC32％・EMEA19％であるが、先物取引と比べると取引高は小さいため詳細については割愛。
WFEウェブサイト
