先々月の7日、国際決済銀行(BIS)より本年3月時点のグローバル上場金利関係デリバティブ取引に関するデータが公表されていたので、ここで概観する。
- 昨夏以降は北米・欧州地域を筆頭に平年を下回る水準にまで落ち込んでいた先物取引及びオプション取引の一日平均取引代金だが年末を底として、主要企業の20年決算も出揃った年明け以降は平年並みの水準まで盛り返し。
- 取引高に合わせ取組高も新型コロナの流行前である2019年の水準を回復しており、徐々に巡航高度を意識した流れに。また、米連邦準備制度(FRB)による金融緩和の縮小(テーパリング)が予想される第3四半期には、金利マーケットにおける機関投資家および各国中央銀行による激しい駆け引きが予想される。内訳等の詳細については、【下表・下グラフ】を参照。
<表・グラフ:グローバル上場金利関係デリバティブ取組高・取引想定元本推移(2021年1Q)>
出典)BISウェブサイトに掲載されたデータをもとに、筆者にて作成・一部加工
※ 本データのうち、前回公表分から数値が変更されていた個所については赤文字とした。
- また、国際取引所連合(WFE)が先月公表した2020年上半期における通貨デリバティブの取引高について、前年同期比30.2%増の2.22十億枚(うち72%は先物取引、残りの28%はオプション取引)に。
- 2020年下半期から大幅に取引高を伸ばした先は、印ナショナル証券取引所(9.9%増)、シンガポール取引所(18.5%増)、メキシコ証券取引所(28.3%増)、ICEフューチャーズUS(13.4%増)、ブダペスト証券取引所(31.1%増)、香港証券取引所(26.5%増)、そしてコロンビア証券取引所(43.5%増)である。
<グラフ:通貨デリバティブの地域別取引高推移(2019年1月~2021年1月まで)>
出典)WFEウェブサイト
参照)①BISウェブサイト
②WFEウェブサイト