みちのく金融マンのつぶやきブログ(旧「メタセコイアの宿り木で」)

みちのくを拠点に生活している金融業界歴十数年のサラリーマンです。心と身体を休めつつ、はんなりとした日々を送っています。

グローバルESG関連ETF・ETP市場の概況(2021年2月)_ETFGI

先日22日、ETF専門リサーチ・コンサル会社の英ETFGIより2021年2月末時点のグローバルにおけるESGEnvironment, Social and Governance;環境、社会、及びガバナンス)関連ETF・ETP市場の概況が発表された。

  • 2021年2月末時点のグローバルにおけるESG関連ETF・ETPのAUM(Asset Under Management;純資産総額)は、前月比8.8%増の約226.75十億ドル(約23兆8,000億円)。2月中の純資産流入額は20.87十億米ドルでこれまでで最高の2021年1月の19.79十億米ドルを2か月連続で更新するとともに、1月~2月までの通算も40.67十億米ドルとなり前年同期の13.61十億米ドルを大幅に上回った。内訳等の詳細については、【下グラフ】を参照。
  • 2021年2月資金流入額上位20本のETFの中に、本邦籍ETFはなし。
  • 2021年2月末時点のグローバルにおけるESG関連ETF・ETPの上場本数は527本(他市場への重複上場等を含めると1,537本)、ESG関連ETF・ETPの設定・運用を行うアセットマネジメント会社は123社、28か国・35取引所に上場している。

 

<グラフ:グローバルESG関連ETF・ETP市場の概況(2021年2月)>

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ETFGI_ESG_202102

出典)ETFGIウェブサイトに掲載されたデータをもとに、筆者にて作成・一部加工。なお、ETP(Exchange Traded Product)はETF(Exchange Traded Fund;上場投資信託)に、ETN(Exchange Traded Note)やETC(Exchange Traded Commodity)、ETV(Exchange Traded Vehicle)等の亜流を加えた総称。ETFよりも概念が広い。

 

参照)ETFGIウェブサイト

etfgi.com

消えゆく予期せぬ出会い

3月末で日本航空JAL)の国内線から機内音楽サービスが消えるというニュースを耳にした。

 

クマは地方出身者で、上京・帰省時にこの機内音楽サービスをよく利用していた。今のiPodみたいに自分の好きな曲ばかりが入っているわけでもなく、好きなところから聞けるわけでもない。ましてや、離着陸の時は聞けなくなり不便なこと極まりない(一番ショックだったのは自分の好きな曲がかかった時に機内放送で途切れるときw)。

ただ、自分が好きな曲が流れると同じヘッドホンをつけている人は今これを聞いているのかなぁと想像したり、興味もなかったアーティストの歌が実はよかったりと色々な発見をさせてくれた。巷ではサブスクリプション(定額で聞き放題)サービスが流行っているというが、全く食指が伸びない。というのも、自分の好きな曲・アーティストだけ選んで聞くというのがよくわからないからだ。「ジャケ買い」(CDのジャケットを見て買う)というのもそのうちなくなるのかもしれない。クマが好きな本屋にしても「ア●ゾンなら行かなくていいし、安いし、すぐ来るよ」と言われるが、それは自分の知らない本に出会う機会をみすみす潰しているようにしか思えないのだ。

昭和・平成の世の中には思いもかけない出会いというものがあったが、令和に入って急速に失われつつあるように感じてならない。

関連記事)読売新聞

www.yomiuri.co.jp

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©いらすとや

 

デリバティブ取引所のカテゴリー別・地域別シェア‗2021年2月

先日18日、米国先物業協会(FIA)から2021年2月分のデリバティブ取引所のカテゴリー別・地域別シェアが公表された。

注)今月はブラジルB3取引所(旧BM&Fボベスパ)のデータが反映されていません。同取引所のデータが得られ次第、再度反映したものを公表します。(by FIA

  • 全世界におけるデリバティブ取引高の今年1月~2月までの累計値は前年比32.1%増となる約79億1,000万枚。2月分の内訳等の詳細については、【下表及び下グラフ】を参照。
  • また、2月末時点の総取組高(未決済約定)は前年同月比6.3%増(前月比8.3%増)の約9億2,406万枚だった。

<表・グラフ:デリバティブ取引所のカテゴリー別・地域別シェア‗2021年2月>

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FIA_202102

出典)FIAウェブサイトに掲載されたデータをもとに、筆者にて作成・一部加工

 

参照)FIAウェブサイト

www.fia.org

グローバルETF・ETP市場の概況(2021年2月)_ETFGI

昨日16日、ETF専門リサーチ・コンサル会社の英ETFGIより2021年2月のグローバルにおけるETF・ETP市場の概況が発表された。

  • 2021年2月末時点のグローバルにおけるETF・ETPのAUM(Asset Under Management;純資産総額)は、株式市場における騰勢が続いた影響で前月比3.0%増の約8.30兆ドル(約872兆円、過去最高)。2月中の純資産流入額は139.46十億米ドルとなり、昨年11月に記録した131.99十億米ドルを抜き過去最高を記録。この結果、21か月連続でETF・ETP市場は資金流入超となった。内訳等の詳細については、【下グラフ】を参照。
  • 株価上昇により日銀によるETF買入れも少なかったことから、引き続き当月資金流入額上位20本のETFの中に、本邦籍ETFはなし(米国籍が18本、中国・アイルランド籍がそれぞれ1本)。
  • 2021年2月末時点のグローバルにおけるETF・ETPの上場本数は8,749本(他市場への重複上場等を含めると17,421本)、ETF・ETPの設定・運用を行うアセットマネジメント会社は528社(前月比+5)、62か国(前月比̟+1)・77取引所(前月比+1)に上場している。

<グラフ:グローバルETF・ETP市場の概況(2021年2月)>

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ETFGI_202102

出典)ETFGIウェブサイトに掲載されたデータをもとに、筆者にて作成・一部加工。なお、ETP(Exchange Traded Product)はETF(Exchange Traded Fund;上場投資信託)に、ETN(Exchange Traded Note)やETC(Exchange Traded Commodity)、ETV(Exchange Traded Vehicle)等の亜流を加えた総称。ETFよりも概念が広い。

 

参照)ETFGIウェブサイト

etfgi.com

グローバル上場金利関係デリバティブ取組高・取引想定元本推移(2020年4Q)‗BIS調べ

先日1日、国際決済銀行(BIS)より2020年第4四半期のグローバル上場金利関係デリバティブ取引に関するデータ(※)が公表されていたので、ここで概観する。

※ 本データのうち、前回公表分から数値が変更されていた個所については赤文字とした(今回は該当なし)。

  • 新型コロナウイルスの世界的流行が本格化した本年2月・3月には普段の2~3倍となっていた先物取引及びオプション取引の一日平均取引代金だが、マーケットの切り返しとともに沈静化した反動で夏以降は北米・欧州地域を筆頭に平年を下回る水準にまで落ち込み、第4四半期も低調な水準が続いた。
  • 取引の潜在的需要を示すとされる取組高も同時に減少していることから、米大統領就任(2021年1月)を控えて投資家がポジションの保有に慎重になっていることが伺える。内訳等の詳細については、【下表・下グラフ】を参照。

<表・グラフ:グローバル上場金利関係デリバティブ取組高・取引想定元本推移(2020年4Q)>

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BIS‗20204Q

出典)BISウェブサイトに掲載されたデータをもとに、筆者にて作成・一部加工

 

参照)BISウェブサイト

https://stats.bis.org/statx/srs/table/d1?f=pdf

本邦J-REIT市場の概況(2021年1月)‗日銀、投信協

先日12日、投資信託協会から2021年1月末時点における本邦J-REIT市場に係るデータが公表されていたので、日本銀行が進めるJ-REITの買入れ状況と合わせてここで概観する。

  • 2021年1月末時点の国内籍J-REITの純資産残高は前月比195億円増の10兆8,342億円(時価総額は13兆7,057億円)。うち、日銀が1月末までに買入れを進めたJ-REITの残高(簿価)は6,754億円となり、簿価ベースのシェアは6.2%(前月比̟±0)に。内訳等の詳細については、【下グラフ】を参照。

<グラフ:本邦J-REIT市場の概況(2021年1月)>

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DomesticJ-REIT‗202101

出典)日銀ウェブサイト及び投資信託協会ウェブサイトに掲載されたデータをもとに、筆者にて作成

 

参照)投資信託協会ウェブサイト

www.toushin.or.jp

本邦ETF市場の概況(2021年2月)‗日銀、投信協

皆様の応援のおかげで、300本目の記事を迎えることができました!これからも、「メタセコイアの宿り木で」をよろしくお願いしますmm(by 水曜日のクマ)

 

先日12日、投資信託協会から2021年2月末時点における本邦ETF市場に係るデータが公表されていたので、日本銀行が進めるETF買入れ状況と合わせて概観する。

  • 2021年2月末時点の国内籍ETFの純資産残高は前月比2兆3,836億円増の57兆8,559億円(197本、前月比+3本)。うち、日銀が買入れを進めるETFの残高(簿価)は35兆7,352億円(設備・人材投資に係るものを含む)となり、簿価ベースのシェアは61.8%(前月比‐2.5%)に下降。内訳等の詳細については、【下グラフ】を参照。

関連記事)日経新聞

www.nikkei.com

<グラフ:本邦ETF市場の概況(2021年2月)>

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DomesticETF‗202102

出典)日銀ウェブサイト及び投資信託協会ウェブサイトに掲載されたデータをもとに、筆者にて作成

 

参照)①日本銀行ウェブサイト

www3.boj.or.jp

投資信託協会ウェブサイト

www.toushin.or.jp

憂鬱な季節

今年もこの季節が巡ってきた。

遠くに見える杉の木が、花粉でおどろおどろしく黄色く染まって見える。ああ、何とも憎らしや。

 

無念ながら、私・水曜日のクマは昨年花粉症デビューを果たしました。それまでは何ともなかったのが、鼻水が止まらず、くしゃみを連発、頭がボーっとする、朝起きると目ヤニがすごいことになっていたりともはや新手の拷問かと思うぐらいの症状に日々悩まされる羽目に。もはや視界に杉の木がチラッと見えるだけで鼻がムズムズするぐらいになったとさw

新型コロナウイルスの感染拡大でマスクや抗菌剤などが注目を浴びる中、技術革新で花粉もウイルスもほぼ100%カットするフィルターなんかが開発されはしないかと、今日も一人夢を見るのであった。。。

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©いらすとや

現代の赤毛組合

アルバイトでやっていたのは実は犯罪の加担作業だった。まさか、こんな小説のようなことが現代の日本で起こるとは。

 

ことは、昨秋佐賀県のとある場所にアルバイトばかり数十人(時給900円)がかき集められ、名簿を書き写していたことに遡る。 実はそこで行われていたのは、佐賀県と縁もゆかりもない大村愛知県知事のリコール署名の捏造作業だった。

この事件を聞いてまっさきに思い出したのが、名探偵シャーロックホームズの「赤毛組合」の物語だった。「自らの赤毛に自信があると思う者、募集」という新聞広告を見た青年が指定の場所に出かけていくと、見事採用され、破格の給与(週に4ポンド)で日がな一日百科事典の書き写しを命じられる。そして青年が慣れたころ、突如として赤毛組合は解散してしまう。そう、彼を雇った連中の目当ては青年ではなく彼自身の不在そのものだったのだ(ネタバレを避けるため、詳細は割愛)。

 

書き写している対象が百科事典と名簿と異なっているとはいえ、ほぼ赤毛組合の話と筋書きは一致する。そして、両者に共通するのは事件の異常さであり、目的の不明さだ。今回は大村愛知県知事のリコールを成立させたかったにしても、その手法も然り、資金源はどこなのか県警は徹底的に突き詰める必要がある。というのも、リコール不正は地方における民主主義そのものへの挑戦に他ならないからである。

最後に、赤毛組合の物語中のシャーロックホームズの言葉を以下に抜粋する。 

「世のなかでなにより不思議な、なにより異常な出来事というのは、往々にして、大がかりな犯罪というより、むしろ小さな、しかも場合によっては、はたしてほんとうに犯罪が行われたのかどうかも疑わしい、そんな犯罪に結びついていることが多い。」(創元推理文庫「シャーロックホームズの冒険」深町眞理子訳)

関連記事)朝日新聞

www.asahi.com

www.asahi.com

関連記事)毎日新聞

news.yahoo.co.jp


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©いらすとや

 

(通巻第9号)‗月刊金融市場レポート‗2021年2月分

皆様、大変お待たせいたしました。

当方にて2021年2月の金融市場に関するレポートをまとめました。よろしければお時間のある時にお目とおしください。

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(注:下記リンク先をクリック。ソース元はすべて公表資料などに基づきます。

   毎月第5又は第6営業日を目安に前月分を公表する予定です。)

月刊金融市場レポート‗2021年2月分(通巻第9号)

drive.google.com

 

- 過去分 -

月刊金融市場レポート‗2021年1月分(通巻第8号)

月刊金融市場レポート‗2020年12月分(通巻第7号)

月刊金融市場レポート‗2020年11月分(通巻第6号)

月刊金融市場レポート‗2020年10月分(通巻第5号)

月刊金融市場レポート‗2020年9月分(通巻第4号)

月刊金融市場レポート‗2020年8月分(通巻第3号)

月刊金融市場レポート‗2020年7月分(通巻第2号)

月刊金融市場レポート‗2020年6月分(創刊号)

月刊金融市場レポート‗2020年5月分(プレ創刊号)